» 日本電産のM&Aに迫る

2017年5月10日

今回は日本電産のM&Aについて迫っていきます。

このところ、M&Aを手掛けた多くの企業が減損を出していますが、

今回紹介する日本電産は減損を出さずにM&A後も企業運営をしています。

この理由、日本電産がM&A巧者言われるゆえんについて迫っていきます。

  • 「日本電産の企業戦略とM&Aの活用」

    加藤一真

    弁護士

    敬和綜合法律事務所所属。東京大学を卒業後、2006年に弁護士登録。2013年、ベルギーのルーヴェン大学にてEU法の法学修士を取得。2014年まで、米国ワシントンDCのクリアリー ゴットリーブ スティーン&ハミルトン法律事務所にて執務し、多くの国際カルテル案件に関与。日本に帰国後は、独占禁止法、金融規制法、EU案件、M&A案件など、多数の渉外案件を中心に取り組んでいる。

  • 「「『強烈なリーダーシップ』〜日本電産株式会社のM&A戦略に見るM&Aの最重要ポイント〜」」

    森崎秀昭

    弁護士

    C-ens法律事務所代表弁護士。2009年から企業法務専門のブティック事務所で上場会社から中小企業の法務を行う。2014年C-ens法律事務所設立。各種業界の中小企業及びIT業界、スポーツ・エンターテインメント業界を中心に対応している。企業の事業戦略に沿った法務サポートをしている。クライアントの本質的な成長にフォーカスを当てたサービスを提供。その一環として、M&Aについても必要なものを提案し、サポートしている。

  • 「巧者に学ぶM&A ~日本電産のM&A~」

    中野友貴

    弁護士

    クレア法律事務所所属弁護士。 2010年慶応義塾大学総合政策学部卒業、2012年北海道大学法科大学院卒業。ベンチャー企業支援を主な業務とする現事務所に所属し、法務デューデリジェンス、契約書の作成・審査、サービスの適法性審査など、ベンチャー企業にかかわる法務支援を総合的に取り扱う。 著書として『IoTビジネスを成功させるための法務入門』(第一法規株式会社)。